イギリスでは、夏の鉄道ストライキ、冬の電力削減が懸念され、インフレもますます深刻化していて、1970年代に戻ったかのようです。私はまだ幼かったですし、1970年代のほとんどは日本で暮らしましたが、それでも1年ほどはイギリスに住んで、初めての停電を経験しました。ろうそくの明かりで何でもしなければならないのがとても楽しかったことを覚えています。でも、大人は楽しいとは思わなかったことでしょう。

電気やガスの公益サービスに頼らない暖房の方法を探していて、日本に住んでいた子供時代の思い出がよみがえってきました。日本のメーカーがヨーロッパで灯油ストーブを販売しているのを見つけたのです。仙台に住んでいた時に使っていたのとそっくりですが、あまり匂いはしません。

これを同年代の友達に見せたところ、彼女も1970年代にイギリスで灯油ストーブを使っていたとのことでした。いわく、当時はセントラルヒーティングなどなくて、入浴する夜だけバスルームで灯油ストーブを使ったそうです。あの頃はお風呂が週に1回というのも、まったく珍しくありませんでした。家族で同じお湯を使い回したものです。

湯沸かしは電熱器でしたが、電気代の安い夜間にお湯を沸かしてタンクに貯めておくため、1日に使えるお湯は浴槽2杯分ぐらいしかありませんでした。

今ではほとんどのイギリス人が毎日シャワーを浴びて、いつでもお湯がある状態に慣れています。ガスボイラーが温水器とセントラルヒーティングの両方を兼ねています。電力削減の懸念が言われる前から、政府は、セントラルヒーティングと温水器をガスボイラーから空気熱利用ヒートポンプに切り替えるよう促すためのインセンティブの導入を検討していました。しかし、これまでのところ、切り替えはあまり進んでいません。

設置の初期費用が高いこともありますが、室外機の設置に許可が必要になることも問題です。同じことは、ソーラーパネルの設置が進まない理由にもなっています。イギリスでは多くの人が古い家や文化財保護の指定区域に住んでいて、周囲の景観に溶け込まないような目に見える変更を家屋に加えることができません。

これは、トヨタ自動車などの日系企業が発売している住宅用蓄電池でも問題になるかもしれません。これらは車の充電にも使用するため、屋外に設置しなければなりません。駐車スペースが自宅の敷地内にあれば問題はありません。でも、多くの都市住民は自宅前の路上に駐車していますから、玄関のドアから歩道を横切って車まで充電ケーブルを伸ばさなければなりません。

このエネルギー危機が最終的には創意工夫を刺激して、この問題を解決することは間違いないでしょう。でも、この冬は、私たちの多くがろうそくと灯油ストーブのお世話になるかもしれません。

Pernille Rudlin によるこの記事は、2022 年 7 月の帝国データバンク ニュースに最初に掲載されました。

イギリスのBBC放送で「Inside Dubai: Playground of the Rich」という番組が放送されています。ドバイに移住したイギリス人たちの様子を追いかけるシリーズです。彼の地ならではの「太陽と栄華と無税」を謳歌しながらも「規則遵守」が求められ、生活のペースの「凄まじい変化」に対応しなければなりません。

ほとんどのイギリス人にとって、ドバイのイメージは「無税と贅沢と石油」です。とりわけ新型コロナの発生以来、多くのイギリス人セレブリティが機会を見つけては休暇に訪れ、そんなイメージを伝えてきました。彼らがインスタに投稿する写真は、明るい日差しをエンジョイしている写真ばかりで、背後には豪華絢爛な建物や調度が写り込んでいます。でも、居心地の悪さがあるのも否めません。ドバイのイギリス人が植民地時代のようなふるまいをする傍らで、ドバイに住む他の民族の人たちは、はるかに困難な生活を送っているからです。人権侵害にまつわる懸念も払拭できませんし、飲酒、不倫、同性愛に関する厳しい規則もあります。

このイメージは、ジェトロが最近の報告書で説明した結論とは対照的です。いわく、日本企業は再生可能エネルギーや脱炭素に関係する事業開発の場所として中東に魅了されていて、アラブ首長国連邦はサウジアラビアに次いで注目されているとのことでした。

アラブ首長国連邦が中東で最も日系企業の多い国であることは、私も以前から認識していました。数年前に2回訪問して現地の日系銀行で異文化研修を開催しましたし、移民の構成比率が世界で最も高いこの国の文化的な複雑さを理解するために時間を費やしてきました。

この知識が、最近も役に立ちました。ある日本のエネルギー会社から、アラブ首長国連邦でダイバーシティとインクルージョンの研修をサポートしてほしいと依頼されたのです。この研修は、インクルージョンを拡大するための幅広い取り組みの一環と位置付けられていました。年齢や性別や人種にかかわらず、すべての社員の意見に耳を傾けることで、特に脱炭素に関するイノベーションを奨励しようとする取り組みです。

ドバイでは現在、万博が開催されていますが、そのテーマもESG（環境・社会・ガバナンス）を強調しています。「Programme for People and Planet」と称して「新しいアイデアとイノベーションをオープンに交換する」ための活動を展開していて、「人類の進歩の中心に平等、敬意、尊厳を据える」と説明しています。

外国直接投資を誘致する意図もあって、アラブ首長国連邦の指導者らは、すでに万博の準備期間中から、多様性に対して寛容な法律の枠組みが必要になると認識していました。今では、特に特別経済区でのハラスメントと差別を禁じる新法が制定されているほか、飲酒法や個人生活にかかわるイスラム法が緩和されています。

ですから、日本企業がアラブ首長国連邦に対して再びポジティブな感情を抱く理由は理解できます。事業開発の観点だけでなく、会社が変化・進化するうえで必要な多様性を許容する法律の枠組みになりつつあるという点で、この国に魅力を感じているのでしょう。

帝国ニューズ・2022年2月9日・パニラ・ラドリン著

（パニラ・ラドリン著　帝国ニュース　2021年5月12日）

ヨーロッパでワクチン接種が進められていますが、これが各国のリスク対応について多くを物語っています。

イギリスではこれまでに、人口の半分以上が少なくとも1回目の接種を済ませました。他の欧州諸国と比べてはるかに速いペースです。ドイツ、フランス、オランダは4月初め時点で人口の20％に達していませんでした。

ただし、EU加盟国は今後数週間で急速に追い上げるでしょう。接種1回のワクチンを含め、供給増が見込まれているためです。私も1回目を受けてきましたが、それを喜ぶ一方で、このウイルスがイギリスで12万7,000人以上の死者を出したと思うと考えさせられます。イギリスの死亡率は世界でも最高レベルです。初期段階でリスクを軽く受け止めすぎたのかもしれません。

イギリスはEUのワクチン調達制度に参加することもできましたが、不参加を選びました。代わりにベンチャー投資家を指名して、様々なワクチン候補に多額の投資をする権限を与えました。バイオの専門知識があり、バイテク投資で腕を鳴らしてきた女性です。

驚きではありませんが、25か国から成るEUのワクチン調達制度は、決定までに長い時間がかかりました。ただし、最終的には欧州医薬品庁が4種類のワクチンを承認し、西側で最多の承認数となりました。

ドイツは、ワクチンの大々的な導入に慎重でした。1回目の接種を開始する前に、定められた期間内に2回目用の製品が入手できることを確認しようとしたのです。イギリスは、それほど慎重ではなく、おかげで今、供給が不足しつつあります。私は6月に2回目を受けたいと思っていますが、18歳以下の多くが夏までにワクチンを接種できるかどうかは不透明です。

イギリスがEUのワクチン調達制度に参加していたならばEUの動きが迅速化したかどうかを憶測する向きもあります。イギリス人は、あまり計画や準備をせずに見知らぬ領域に踏み込んで、その後ズルズルと進んでいく傾向にあります。問題が起こるごとにプラグマティズムで物事を直していくのです。

ドイツ人のビジネスパートナーにこの話をしたところ、彼女いわく、ドイツ人は技術的に優れたソリューションを考案するのが好きで、プロジェクトに着手するよりも前に、リスクにどう対処するかを心配してそれに時間をかけるとのことでした。残念ながら、技術的に優れたソリューションが実際にうまく行くという保証はありません。このことは、ワクチンに対するドイツのアプローチに表れていました。中央一元管理のハイテクなワクチン接種センターを建設しましたが、おかげで立ち上がりに時間がかかり、大量のワクチンが未使用のまま備蓄される結果となりました。

イギリスも、同様の問題を起こしてきました。数十億ドルという資金を投じて「世界最先端」のウイルス検査と接触追跡のアプリ、それに一元管理のシステムを開発しましたが、いまだにあまり効果を示していません。ドイツもイギリスも、中央で管理しないローテクな方法を選んだほうが良かったかもしれません。リスクに対する姿勢もさることながら、最終的にはすべての国が、既存の技術インフラとプロセスから制約を受けています。この点では、パンデミックの間にトランスフォーメーションを試みた民間企業が遭遇した状況に通じるものがあります。